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探偵社が教えるこんな時どうする

探偵社が教えるこんな時どうする

何かトラブルが発生すると人間は一瞬動作が止まり思考も停止してしまいます。ここでは具体的なトラブルの例を挙げ、問題が起こった場合の対処についてご紹介致します。

誰かが家の玄関にゴミをばら撒いている

近隣トラブル調査

このような嫌がらせは近隣で発生したトラブルへの報復としてしばしば行われます。

誰かが家の玄関にゴミをばら撒くような嫌がらせがあった場合何をすべきか?

トラブルとなっている相手がいた場合には容疑者が絞り込まれますが、やはり犯行の一部始終を記録した有力な証拠の収集を優先して行わなければなりません。

もちろんいきなり警察に相談するという方法もありますが、具体的な証拠が無い場合には警察も動きがとれず鈍い反応をするだけに留まります。

相手の行為を記録するには犯行現場周辺に暗闇でも動作する赤外線撮影の機能がついた防犯カメラを設置ことになります。長時間の撮影の場合にはビデオテープよりもハードディスクに記録する録画器のほうが扱いやすく、最近では価格が下がったことで手軽に購入することができます。

証拠が収集できたら次に行なうのは相手方との話し合いですが、すでに相手は常軌を逸した行動をしており、話し合いでの解決はあまり期待できません。

そうなれば警察への告訴や民事裁判などの強硬な手段を検討することになりが、犯人と居住地域が被る場合に不都合が生じることもあります。

どのような対処方法がベストかは個々のケースにより大きく変わるため、状況に応じて適切な判断をすることになります。


子供が家出した

家出

家出は誰もが一度は経験があるものですが、昔の家出とは異なり最近の家出は非常に危険に満ちています。

家出は親の目から開放される事を指します。最近の世の中にはごく身近に様々な悪意に満ちた遊びや誘惑が氾濫しており、親の目から離れた子供はいつそれらに引っ掛るかわかりません。家出をした子供は一刻も早く見つけ出し危険から引き離さなければならないのです。

家出で子供が必要になるのは「寝場所」「資金」「食事」です。これらを提供してくれる者として最も有力なのは子供の友人であり、まずは友人関係から当たることになります。

しかし友人は有力な情報源ではあるものの同時に子供の見方でもあります。子供の所在を尋ねても知っていて知らぬふりをすることも充分に考えられます。友人に直接話をするよりもその親に連絡をして情報を探る方がより精度の高い情報を引き出すことができます。

普段から子供の友人関係を把握し、相手の親とも交流を持っておけば情報収集がスムーズに行なえ、より早く子供を発見することができます。


会社が盗聴されているかもしれない

盗聴されているかも?

会社内が盗聴されている疑いが生じた場合に何をすべきか、まずは疑念が事実であるかを確認する必要があります。

盗聴器そのものを探すことは非常に難しいのですが、最近では大手量販店でも防犯グッズとして「盗聴電波チェッカー」と呼ばれる機械が売られています。

この「盗聴電波チェッカー」とは、盗聴でよく使われる周波数帯の不審な電波を検出する機械で数千円で気軽に購入できます。

いきなり探偵社に依頼をしてお金がかかるよりは、自分でできる予備調査としてはある程度は有効であるといえます。

ただ、この「盗聴電波チェッカー」は万能というわけではありません。

この機械は盗聴でよく使われる周波数帯の不審な電波を検出する機械であり、調べられる周波数帯は非常に狭く、それ以外の膨大な周波数帯はチェックすることができません。

犯人に盗聴についての心得があればこの程度のチェックは予想済みで対策を施してあり、盗聴器の発見は困難だといえます。

もし心配が収まらず、盗聴器が仕掛けられている危険がある場合は専門の探偵社にご依頼下さい。


子供が学校の先生から無視されている

学校トラブル調査

学校で子供が教職員から嫌がらせを受けていた場合何をすべきか?

やはり最初は証拠の収集から始めなくてはなりません。

ここで問題なのは学校内には普段から立ち入ることができず、証拠の収集にあたっては子供の協力が必要となる点です。

いくら子供を救う為とは言え音声の録音や小型カメラでの撮影など、まるでスパイのような行為を子供に強要するわけにはいかず、この点で証拠の収集が難しくなります。

そのような場合は子供のカバンなどの持ち物に小型の長時間録音型のICレコーダーを仕掛けることで、子供にも先生にも知られる事なく教室内の様子を知ることができます。

証拠を押さえることができたら次に行うのは話し合いですが、犯人である先生と話し合いを持っても効果があるかは疑問があります。教職員は一般の職業とは異なり個々の教職員の管理体制が緩やかな傾向があるうえ本人の自意識も比較的高く、保護者の批判的な申し出を無視することも稀にあります。

話し合いは当初から教頭や校長などの管理職を伴って行われるべきだと言えます。

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